至急のお願い！

　北朝鮮に拉致された被害者の家族たちも、横田夫妻をはじめ、皆さん年を取ってこられました。
また北朝鮮は、再調査をするという約束はそのままに、核開発や長距離ミサイルの実験などで、アジアはもとより、広く世界に不安を与えています。
そのような中で、とかく忘れられがちな拉致問題に、日本だけが強く発言していくのは、かえって日本の孤立化をまねくという心配もあり、もっとこの問題を、広く国際社会における人権の問題として、世界に訴えていく必要があると考えています。これは、拉致された被害者だけではなく、今北朝鮮にあって、非人道的な立場で貧困にあえぐ子供や老人たちの人権問題でもあるのです。
そこで、われわれ「意見広告7人の会」は、前回と同じく、「定額給付金でニューヨーク・タイムスに意見広告を！」を広くネットで呼びかけたところ、感動的なご賛同と寄付をお寄せ頂き、2009年4月28日（火）のニューヨーク・タイムに、オバマ大統領に呼びかける1ページ広告を載せることができました。
さらにその時に余ったお金や、その後にお寄せいただいた寄付金で、6月25日には、韓国の三大新聞に、ハングル語による1ページ広告を掲載。
その上で、出来ることなら、人権の問題に深い関心を寄せ、チベット問題などにも大きな力を発揮しているヨーロッパの大国、フランスのル・モンド紙にも、日本人の拉致被害者の現状を、人権問題として訴える1ページ広告を出したいと考えていますが、あと40万円ほどお金が足りません。
ぜひ皆さまからの、緊急のご支援を頂きたく、ここに願いする次第です。
金額は幾らでもかまいません。ぜひ下記の口座宛、皆さまの熱い想いをお寄せ下さい！！

■郵便振替口座
00130-2-385473
意見広告7人の会　（イケンコウコクシチニンノカイ）

■ゆうちょ銀行
ゆうちょ銀行018支店 / 5237091
意見広告7人の会　（イケンコウコクシチニンノカイ）

■ みずほ銀行
市ヶ谷（イチガヤ）支店(207) /1775405
意見広告7人の会　（イケンコウコクシチニンノカイ）

■ 三井住友銀行
飯田橋（イイダバシ）支店(888) /9109153
意見広告7人の会会計責任者浅見哲　
（イケンコウコクシチニンノカイカイケイセキニンシャアサミサトシ）

■ 三菱東京UFJ銀行
市ヶ谷（イチガヤ）支店(014) /1212339
意見広告7人の会浅見哲 （イケンコウコクシチニンノカイ アサミサトシ）

7月10日を持って締め切らせていただきます。

詳細はこちら

～「風の環」友の会　会員募集～

　武藤順九は1975年以来、イタリアピエトラサンタの工房で、「風の環」というタイトルを基に数々の彫刻を創作してきました。2000年グランプリ受賞作「風の環」がバチカンの夏の離宮、カステルガンドルフォ宮殿に永久設置されました。その後今日まで国内外で、世界平和を願い、「風の環」シリーズを設置する努力を続けて参りました。中間法人「風の環」は、各国政府や行政との交渉や制作、設置等の他、日本から平和のメッセージとして献納する場合の資金集め等において、人々の協力、援助を必要とすることから、2006年日本において発足しました。一方で、「風の環」友の会は「人の環」というコンセプトを中心に、会員の皆様とともに武藤作品のチャリティーや仲間のミュージシャン、アーティスト達とのコラボレーション、「風の環コンサート」や「風の環展」等の企画、運営を目的として活動してきました。

　風の環は色々なイベントを企画して、人の輪を広げるべく活発な活動を計画しております。ぜひ「風の環」友の会にご登録頂き、色々な行事にご参加いただければとご案内します。ご賛同頂ける方はこちらの入会申込書に記載のうえご返送いただき、あわせて年会費を指定の銀行口座に振り込んで頂くようお願いします。年会費を納入頂いた方には、本年度版の陶板を個人会員に、墨絵を法人会員に別途お送りします。　年会費は従来通り、個人会員様一口１０，０００円、法人会員様一口４８，０００円です。皆様方の一層のご理解とご支援をお願いいたします。

～読者の皆さまへ～

私たち「意見広告7人の会」が北朝鮮による日本人拉致の解決を国際世論に訴えようと呼びかけたのは、今から7年前の2002年11月のことでした。
2002年9月17日、小泉純一郎首相と金正日国防委員長の会談が行われ、「日朝平壌宣言」が発表されました。この会談で、金正日国防委員長は、これまで北朝鮮がでっち上げだとして否定してきた拉致を国家特務機関による行為であったと認め、日本に謝罪しました。その後、北朝鮮に拉致された5人とその家族が帰国しました。しかしながら、拉致という国家テロを認めた以上、金正日政権にはその全面解決に向けての最大限の努力をする責務があるにもかかわらず、北朝鮮側は突如、他の拉致被害者は不可解な理由で全員死亡したと主張、拉致問題は解決済みだと表明し、その後もこのような不誠実な対応を決して変えようとはしていません（拉致問題の詳細について知りたい方は、このリンクをクリックしてください）。
このような状況のもと、わたしたちは、良心ある日本人として、思想的立場を超えて、拉致問題の解決を国際世論に訴えるために集まって、ニューヨーク•タイムズに意見広告を掲載する運動を始めたのでした。「THIS IS A FACT（これが真実だ）」と題する意見広告が掲載されたのが12月23日。1ヶ月という短期間の間に、2473人の有志のみなさんから寄せられた1,400万円ものカンパにより実現したのです。この意見広告は、内外に大きな反響を巻き起こし、意見広告をきっかけに、ニューヨーク・タイムズや外国のメディアで、拉致問題に関する記事が頻繁に掲載されるようになりました。
しかし、その後、残念ながら、拉致問題は解決に向けての進展が見られておりません。ご高齢の拉致被害者の家族は、長く待ち焦がれた再会の日を見ることなく、次々と亡くなっておられます。このような状況にあって、かつて2002年に意見広告を呼びかけた私たち７人は、いまできることは何かをもういちど議論しました。わたしたちは、真摯に検討しました。その結果、わたしたちは、再度、行動を起こすこととし、新たに就任したアメリカのバラク・オバマ第44代大統領に対し、私たち日本人とともに、北朝鮮による拉致問題と北朝鮮国内の人権問題解決の闘いに指導力を発揮して、わたしたち日本人とともに、闘いを協同で進めることを求める書簡を出そうとの合意に達しました。ここに再び、ニューヨーク・タイムズに意見広告を掲載することをみなさんに呼びかけたいと思います。

前回の意見広告運動は、北朝鮮が拉致を認めた直後に行ったものでした。短期間に募金が集まったのも、北朝鮮に対する国民の怒りの高まりという背景がありました。いまこの運動が成功するかどうか。わたしたちは、最後の拉致被害者を取り返すまで決してあきらめないという国民意識の成熟を信じて、ここにみなさんにこの呼びかけへの賛同をお願いしたいと思います。

このたび、政府は定額給付金を一人あたり原則12000円配布します。その使い方について賛否両論があることはご承知の通りです。私たち呼びかけ人は、その全額をこの運動に寄付することにしました。その理由は、国民ひとりひとりにとって、その意味を聞かれるとその本質に議論があるようなお金であっても、ひとつの志にむかって集まれば、必ずなにごとかをなしうるということを示したいからです。そして、そのこと以上に、日本人としてまずなすべきことは、拉致された同胞を北朝鮮から奪還することだと信じるからです

広告代金の正規金額は67,000ドルで、日本円にして約650万円です。広告代金を支払って余剰金が出たときには、その金額によっては、アメリカのテレビで拉致問題を訴える番組を放送すること、あるいは前回と同じく「家族会」にカンパすることも予定しています。

どうか、皆さんの積極的なご支持とご協力をお願いいたします。

～Dear Readers:～

It was November 2002 when we started a movement to internationally appeal for resolution of the abduction of Japanese citizens allegedly conducted by North Korea.　　

On September 17, 2002, the first top-level meeting was held between Mr. Junichiro Koizumi, Prime Minister of Japan and Kim Jong Il, the Military Commission of North Korea and the two leaders signed the “Japan-North Korea Joint declaration”. Mr. Kim Jong Il admitted in the meeting that the alleged abduction of Japanese citizens was conducted by a military spy agency of North Korea which North Korean government had claimed for long to be a complete fabrication by Japanese government and finally apologized to Japanese people. As a result, five abductees and their families came back to Japan. However, although the Kim Jong Il administration should be perfectly responsible for full revelation of the truth behind all abduction cases under the Joint Declaration, they suddenly started to claim that all other abductees than the returnees had already died for unexplainable reasons and therefore the abduction cases had been already resolved. 　They have never changed this unfaithful stance at all since then (please click here if you want to learn more about the abduction cases).

Under this situation, we, the “Group of Seven Individuals” as Japanese citizens with consciousness started the movement, beyond difference of each ideological stance, got together to start a movement to arouse international opinion for the abduction cases and to solicit people to facilitation to post an advocacy advertisement in New York Times in November 2002. Finally, an advocacy advertisement titled “THIS IS A FACT” was posted in New York Times on December 23, 2002, just one month after we started the movement. Almost 14 million yen voluntarily donated by 2,473 Japanese citizens supported the advertisement. The news touched off sensational response from the public and the media both at home and abroad. Triggered by the ad, New York Times as well as other foreign media delivered more articles on the abduction cases than before.

However, no visible progress has unfortunately been seen in resolution of the abduction cases for the years since then. Old parents of the abductees have passed away from pillar to post, longing for the time of reunion of the separated families. Looking at the situation, we, the Seven Individuals who once appealed for resolution of the abduction cases in 2002 have been asking ourselves what we should do again. We all seriously discussed and agreed to advertise an epistle in New York Times to demand leadership of the 44th President Barack Obama on action to fight jointly with Japanese citizens to resolve the abduction cases and to remedy human rights situation in North Korea. Now, we again appeal for commencement of a movement to post the epistle in New York Times.

The previous movement started just after the North Korean government admitted the abduction cases. While donations from people exceeded the target amount in a very short period of time, we must admit that it was accounted for by then growing anger of Japanese against North Korea. We are asking ourselves again, “can we be successful this time?” Let us answer the question this way; trusting the maturity of the national consciousness that we must never give up until we get the last abductee back home from North Korea, we now solicit people for participation in this movement.

We know the government’s two-trillion yen cash handout plan (a.k.a. “TEIGAKU KYUFU KIN”) is highly controversial among people under which each individual will receive 12,000 yen. We all have decided to contribute to the movement the entire amount of the planned cash handouts that we will receive. This is because we trust that Japanese citizens with conscience can show a way to get together in one voice to achieve with sense of mission the high-minded goal even with the amount that must be of the controversial nature if each is asked what this money is truly meant to be. And, more than that, this is because we do trust there is nothing more important than the national consciousness that we must regain our nationals from North Korea.

The official rate for advertising is 67,000 USD, equivalent to 6,500,000 JPY. If any surplus is left over the advertising rate, we are planning to broadcast a TV advertisement in the U.S. to appeal for resolution of the abduction cases if affordable or donate the surplus to the “Group of Family Members of Those Abducted by North Korea” (a.k.a. “KAZOKU-KI”) as we did last time.

We urge people’s positive participation in this movement.

～呼　び　か　け　文～

I私たち日本人は、拉致された同胞を奪還し、北朝鮮を民主化するため、オバマ大統領に協同行動を求めます。

私たち「意見広告７人の会」は、ニューヨーク•タイムズに意見広告を掲載する運動をふたたび開始します。

私たちが北朝鮮による日本人拉致の解決を国際世論に訴えようと呼びかけたのは、今から7年前の2002年11月のことでした。「This is a fact（これが真実だ）」と題する意見広告が掲載されたのが12月23日。2473人の有志のみなさんから寄せられた1396万5888円ものカンパにより実現したものです。この意見広告をきっかけに、ニューヨーク・タイムズには拉致問題に関する記事が頻繁に掲載されるようになりました。さらに外国のメディアでも報道が増えていきました。

しかし、残念ながら拉致問題は、解決に向けての進展が見られません。拉致被害者の家族は再会を待たずに次々に亡くなっていきます。このような状況にあって、かつて意見広告を呼びかけた私たち７人が、いまできることは何かを検討しました。その結果、新たに就任したアメリカのバラク・オバマ第44代大統領に対し、私たち日本人とともに、北朝鮮による拉致問題と北朝鮮国内の人権問題解決の闘いを協同で進めることを求める書簡を出そうとの合意に達しました。ここに再び、ニューヨーク・タイムズに意見広告を掲載することをみなさんに呼びかけます。

前回の意見広告運動は、北朝鮮が拉致を認めた直後に行ったものでした。短期間に募金が集まったのも、国民の怒りの高まりという背景がありました。いまこの運動が成功するかどうか。私たちはこの問題をどうしても解決しなければならないという国民意識の成熟を信じ、ここにみなさんに募金のお願いをするものです。このたび、政府は定額給付金を一人あたり原則12000円配布します。その使い方について賛否両論があることはご承知の通りです。私たち呼びかけ人は、その全額をこの運動に寄付することにしました。ひとりひとりには使い道にとまどうような額でも、ひとつの志にむかって集まればなにごとかをなしうるということを示したいからです。そして日本人としてまずなすべきことは、拉致された同胞を奪還することだと信じるからです

この計画を何としても実現しなければなりません。広告代金の正規金額は約67,000ドル。日本円にして約650万円です。広告代金を支払って余剰金が出たときには、その金額によっては、アメリカのテレビで拉致問題を訴える番組を放送すること、あるいは前回と同じく「家族会」にカンパすることも予定しています。

『「ダビング10」と著作権』

地球温暖化その他の問題に対応するために、先ごろ、北海道洞爺湖サミットが開かれたが、著作権についても、このような地球規模の会議が開かれる必要性を痛感している。
そうすれば、著作件に関する日本の先進性や、逆に対応の遅れ、自衛策などが、ユーザーである国民の目からも、もっとよく見えてくると思うからだ。
日本は小泉政権の時に、知財立国を宣言した。にもかかわらず、ついに7月4日から解禁となった「ダビング10」は、今後も私的録音録画補償金制度についての検討を行うという条件付きであるにせよ、問題の経緯も極めて不透明なまま、論議も充分に尽くされずに始まった。消費者の混乱を回避すべく、著作権者側がやむなく譲歩したという形だった。
この私的録音録画補償金制度というのは、消費者が、流通している著作物を、自身の私的な利用に限って、補償金を支払うことでコピーを認めているものだ。
ユーザーは政令で指定された録音録画機材や、CD-R、DVD-Rなどの購入時に、わずかな補償金を支払えばよいという、かなり大らかな制度だ。その補償金は、各著作物の作家やアーティストに分配されてきた。しかし、今や音楽のコピーは私的利用どころか、無制限の状態で複製されて、CDの売れ行きにも影響している。
原則10回までのコピーを可能にした「ダビング10」という新しい方式は、著作権者に適正な対価を還元するという前提のもとにメーカー側も合意したはずなのに、メーカー側は補償金という形での支払いに反対している。
劣化しない音や画像で10回ものコピーを可能にして、どうやって著作権者側に納得しろというのだろう。
メーカー側は、今後の著作権管理技術の進化を前提に、補償金を払う必要はないと言っているのだが、外国で売っている自社商品にはちゃんと補償金を支払っているというのだからおかしな話だ。
そういった動きに対して、何も言わない、言えない、知財立国の経済界や政界は、一体どう考えているのだろうか。
確かに、戦後の日本経済を支えてきた電子機器の功績は大きいけれど、ハードとソフトは車の両輪なのだ。
日本の音楽や映画が、まだビートルズやディズニーほど外貨を稼いでいないからという短絡的な計算で、もし芸術に補償金を払う必要はないと考えるとしたら、あまりにも情けない。
グローバルなヒット商品とはいえ、ビートルズが背負っているのは英国の国旗であり、ミッキー・マウスの後には星条旗がたなびいている。歌舞伎の背後に日の丸を見ない人はいないだろう。それこそが文化なのだ。
芸術・文化は、その国の歴史、誇りであって、いったん破壊されたら、電子機器のように、また作れるというものではない。
「CULTURE FIRST～はじめに文化ありき」と叫ぶゆえんである。
ソフトの作り手たちが貧しく疲弊し、文化の土壌が枯れてしまえば、新しい芽は育たなくなってしまう。メーカー側も、消費者も、国も、そのことを真剣に受け止めて欲しい。
（８月６日付「読売新聞」　論点より）

湯川れい子からインドの子どもたちへ広がる音楽の輪

音楽クラス開設
Minehaha Helping Free Education Center

学校に通うことができない子どもたちが、無料で教育を受けることができるよう、インド・ブッダガヤにつくられたミネハハ・ヘルピング・フリー・エデュケーション・センター。この学校では、子どもたちが身分制度に縛られることなく、その可能性を広げ、社会で活躍できる日を迎えることができるよう、子どもたちの将来を見据えた活動を続けています。
この度、校長ミネハハと親交の深い音楽評論家の湯川れい子の呼びかけのもと、本格的な音楽クラスを開設することとなりました。ターブラー、シタールなどのインド伝統楽器、歌、ダンスなどを教えることにより、子どもたち一人ひとりの才能を伸ばし、将来音楽を仕事として活動していける人材を育成していきたいと考えています。講師は各分野の専門の先生を迎え、楽器なども揃え、準備を整えています。
職業選択の自由がないインドでは、どんなに才能を持っていても、生まれた家が代々続けている仕事に就くことしかできません。特に低いカーストと決められている人々は、その日の食べる物を得るのが精一杯の生活を強いられてきました。この学校は、そんな社会にあって、身分など関係なく同じ人間としてすべての子どもたちに平等に学習環境を与えるとともに、子どもたちが自立していける力をつけることを目的としています。その一環として、この音楽クラスで才能を発掘し、未来のアーティストを育てることが、自分自身の能力で職業を選ぶことができる社会に近づいていく重要な一歩となると確信しています。この音楽クラスの開設をご支援くださる方々を募集しております。皆様の尊いご寄付は、講師の給料や楽器の購入などに大切に活用させていただきます。皆様のご支援・ご協力を心よりお願い申し上げます。

学校に関するお問合せは
有限会社　ミネティー
〒145-0071　東京都大田区田園調布1-30-8-403
　TEL：03-3722-8940　FAX：03-3722-8941
　URL：http://minehaha.com
　E-mail：info@minehaha.com
　担当：井上　香奈子

コラボレイトTシャツ発売

デザイナーの和代人平さんとのコラボレイトTシャツが作成されました。
とてもかわいらしい猫ちゃんのデザインがプリントされています。
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